国際化・情報化が進む社会の中で新時代をリードする視点と技術を学ぼう

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東北大学経済学部で学びませんか

学部長からのメッセージ

[image] 学部長 照井 伸彦

学部長 照井 伸彦

 情報技術の発展によるビッグデータや人工知能(AI)を背景にして、第4次産業革命とも呼ばれる社会変化が起きようとしています。この流れの中、わが国では「超スマート社会」の実現による社会構造の大きな変革が展望されています。また現代は「知識社会」とも言われます。知識には国境がないため必然的にグローバル化が進み、そこでは性別や年齢を問わず、個人の能力が一層問われます。さらに知識の進歩は急速であり、競争の中から技術革新が不断に生まれ、これらの変化に対応できる幅広い知識と柔軟な思考力が求められます。また知識を使って成果を生み出すには、多様な分野の人々との協力が必要であり、協調性やコミュニケーション力が必要です。
 経済学部においては、経済学と経営学を幅広く総合的に学べるのが特徴です。人間社会のあり方を経済現象の面から奥深く探求する理論的分野から実務に直結する実用性の高い分野までの幅広い体系的教育と密度の濃いコミュニケーションを通じた少人数演習教育により、来るべき「超スマート社会」における社会経済を支えるリーダーを育てます。
 変化の激しい知識社会は、生涯にわたって学び続けることが必要な社会でもあります。そのスタート地点として、経済経営分野への関心を背景に、未来に対する洞察力、幅広い知識を基礎とした専門的知識、他との協調性や語学を含めたコミュニケーション能力を身に着けるべく、本学部で楽しく学んでください。

沿革

大正11年8月
(1922年)
法文学部(8講座)が設置され,経済学講座として発足した。
大正13年7月
(1924年)
法文学部に経済学第二講座が増設された。
大正14年8月
(1925年)
法文学部に経済学第三,経済学第四,経済学第五及び財政学の4講座が増設された。
昭和22年10月
(1947年)
東北帝国大学が東北大学に改められた。
昭和24年1月
(1949年)
法文学部に経済統計学講座が増設された。
昭和24年4月
(1949年)
長谷田 泰三教授,学部長に就任。
昭和24年4月
(1949年)
学制改革により法文学部から分離独立し,経済学部となった。
*学部発足当時の講座:経済学第一,経済学第二,経済学第三,経済学第四,経済学 第五,財政学,経済統計学(7講座)
昭和24年5月
(1949年)
新制度による東北大学が設置された。
昭和25年4月
(1950年)
経済政策論講座が増設された。
昭和25年5月
(1950年)
服部 英太郎教授,学部長事務取扱に就任。
昭和25年6月
(1950年)
服部 英太郎教授,学部長に就任。
昭和26年4月
(1951年)
経済学史講座が増設された。
昭和27年4月
(1952年)
会計学講座が増設された。
昭和28年3月
(1953年)
東北大学に大学院が設置された。
昭和28年5月
(1953年)
大学院経済学研究科に経済学専攻(修士課程及び博士課程)が設置された。
昭和29年6月
(1954年)
中村 重夫教授,学部長に就任。
昭和31年4月
(1956年)
経営学講座が増設された。
昭和31年6月
(1956年)
木下 彰教授,学部長に就任。
昭和35年4月
(1960年)
末永 茂喜教授,学部長に就任。
昭和35年4月
(1960年)
経営組織論講座が増設された。
昭和38年4月
(1963年)
中村 吉治教授,学部長に就任。
昭和42年4月
(1967年)
鍋島 達教授,学部長に就任。
昭和42年4月
(1967年)
日本経済論講座が増設された。
昭和43年4月
(1968年)
経営学科が設置された。
昭和43年6月
(1968年)
経営学科に経営学,経営組織論,会計学の3講座が経済学科から振替えられた。
*経済学科講座:経済原論,経済史,農業経済学,金融論,社会政策論,財政学,経済統計学,経済政策論,経済学史,日本経済論(10講座)
*経営学科講座:経営学,経営組織論,会計学(3講座)
昭和44年4月
(1969年)
斎藤 晴造教授,学部長事務取扱に就任。
昭和44年5月
(1969年)
経営学科に監査論講座,経営分析論講座,経営工学講座が増設された。
昭和45年1月
(1970年)
米沢 治文教授,学部長事務取扱に就任。
昭和45年3月
(1970年)
芳賀 半次郎教授,学部長事務取扱に就任。
昭和45年4月
(1970年)
経営学科に経営史講座,マーケティング講座が増設された。
昭和46年4月
(1971年)
芳賀 半次郎教授,学部長に就任。
昭和46年4月
(1971年)
経営学科に管理会計論講座,経営労務論講座が増設された。
昭和49年4月
(1974年)
経済学研究科に経営学専攻(修士課程)が設置された。
昭和50年4月
(1975年)
原田 三郎教授,学部長に就任。
昭和51年4月
(1976年)
経済学研究科に経営学専攻(博士課程)が設置された。
昭和51年5月
(1976年)
経済学科に経済原論第二講座が増設された。
昭和51年10月
(1976年)
田中 菊次教授,学部長に就任。
昭和53年10月
(1978年)
嶋田 隆教授,学部長に就任。
昭和55年10月
(1980年)
竹内 清教授,学部長に就任。
昭和57年10月
(1982年)
加藤 勝康教授,学部長に就任。
昭和59年10月
(1984年)
服部 文男教授,学部長に就任。
昭和60年4月
(1985年)
経済学科を大講座制に改組し,経済理論,経済史,経済政策,経済統計学,現代経済の5大講座が設置された。
昭和61年4月
(1986年)
経営学科を大講座制に改組し,経営学,会計学,経営工学、経営政策の4大講座が設置された。
昭和61年10月
(1986年)
村岡 俊三教授,学部長に就任。
昭和63年10月
(1988年)
原澤 芳太郎教授,学部長に就任。
平成2年4月
(1990年)
大槻 幹郎教授,学部長に就任。
平成4年4月
(1992年)
篠塚 信義教授,学部長に就任。
平成5年3月
(1993年)
教養部が廃止された。
平成6年4月
(1994年)
大学院コースが設置された。
平成7年3月
(1995年)
馬渡 尚憲教授,学部長に就任。
平成9年4月
(1997年)
経済学研究科に現代応用経済科学専攻(博士課程)(独立専攻)が設置された。
平成10年4月
(1998年)
経済学研究科経済学専攻が整備された(重点化)。
平成11年3月
(1999年)
坂巻 清教授,学部長・研究科長に就任。
平成11年4月
(1999年)
経済学研究科経営学専攻が整備された(全専攻重点化)。
平成13年3月
(2001年)
堀 元教授、研究科長・学部長に就任。
平成14年4月
(2002年)
プロフェッショナルコース会計プログラムを開講。
平成15年3月
(2003年)
栗山 規矩教授、学部長・研究科長に就任。
平成15年4月
(2003年)
プロフェッショナルコース公共経済政策プログラムを開講。
平成16年4月
(2004年)
国立大学法人東北大学となった。
平成17年4月
(2005年)
日野 秀逸教授、学部長・研究科長に就任。
平成17年4月
(2005年)
経済学研究科を改組し、経済経営学専攻(博士課程)、会計専門職専攻(専門職学位課程)が設置された。
平成17年7月
(2005年)
地域イノベーション研究センターが設置された。
平成18年9月
(2006年)
中小企業政策(中小機構)寄附講座が設置された(~平成20年9月14日)。
平成20年4月
(2008年)
佃 良彦教授、研究科長・学部長に就任。
平成20年4月
(2008年)
地域経済金融論(七十七銀行)寄附講座が設置された(~平成22年3月31日)。
平成22年10月
(2010年)
英語による外国人向けコースである、経済経営学国際教育プログラム(IPEM)が開設された。
平成23年4月
(2011年)
大滝 精一教授、研究科長・学部長に就任。
平成23年4月
(2011年)
地域イノベーション研究センターが片平キャンパスへ移転。
平成23年4月
(2011年)
震災復興研究センターが設置された。
平成23年5月
(2011年)
会計大学院が片平キャンパスへ移転。
平成24年5月
(2012年)
地域イノベーションプロデューサー塾が開設された。
平成25年4月
(2013年)
サービス・データ科学研究センターが設置された。
平成26年4月
(2014年)
秋田 次郎教授、研究科長・学部長に就任。
平成26年4月
(2014年)
英語による外国人・日本人共修プログラムである、高度グローバル人材コースを含むGPEMが開設された。
平成27年4月
(2015年)
高齢経済社会研究センターが設置された。
平成27年4月
(2015年)
会計専門職専攻国際会計政策コースが設置された。
平成29年4月
(2017年)
照井伸彦教授、研究科長・学部長に就任。